財務分析の基本 – 財務3表の組み合わせと実践的な活用方法

財務分析の基本-財務3表の組み合わせと実践的な活用方法_title

 

これまでに「損益計算書(P/L)」「貸借対照表(B/S)」「キャッシュフロー計算書(C/F)」について、それぞれの特徴と読み方を解説しました。

 

本記事では、これらの財務諸表をどのように組み合わせて分析し、実際の経営戦略に活用するかについて解説します。

筆者
佐治 秀保 / sajihideyasu

株式会社ビジネスのかんさつ ・ オルタナクリエイツ 代表

中小企業診断士 / PMVV・経営戦略・AI・DX・WEBマーケティングコンサルタント
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財務諸表を組み合わせて見る意味

各財務諸表は、企業の異なる側面を示していますが、それぞれが独立しているわけではありません。実際には、これらを組み合わせて見ることで、企業の財務状況をより深く理解することができます。

 

たとえば、損益計算書は企業の利益を示すものであり、貸借対照表はその利益がどのように資産や負債として反映されているかを示します。また、キャッシュフロー計算書は、その利益が実際に現金として企業にどれだけ入ってきているか、あるいは流出しているかを確認できます。

 

これらを組み合わせて分析することは、企業の経営状況を多角的に把握し、将来的な戦略に生かすために非常に重要です。

1. 損益計算書と貸借対照表の組み合わせ

損益計算書で示される利益は、最終的には貸借対照表の純資産(株主資本)に影響を与えます。営業活動によって得られた利益は、貸借対照表の「利益剰余金」に蓄積され、企業の資本構成を強化します。

 

たとえば、損益計算書で黒字を計上していても、貸借対照表で負債が増加していれば、その利益は借入金の返済に使われる可能性が高く、手元の現金が減少するリスクがあります。

逆に、利益が純資産として蓄積されていれば、企業の安定性が向上し、将来の投資活動に向けた資金が確保されることになります。

2. 営業キャッシュフローと投資キャッシュフローの関係

営業活動から得られるキャッシュフロー(CFO)が安定してプラスであれば、企業の本業が現金を生み出し、その資金を投資活動に回すことが可能です。

投資活動によるキャッシュフロー(CFI)がマイナスであれば、企業は積極的に設備投資やM&Aなどを行っていることがわかります。

 

しかし、営業キャッシュフローがマイナスで投資キャッシュフローもマイナスであれば、企業は現金が不足している可能性が高く、資金調達や借入れの必要性が増すことになります。このような場合、財務活動によるキャッシュフロー(CFF)を利用して資金調達を行うことが必要です。

3. 財務活動と営業キャッシュフローのバランス

財務活動によるキャッシュフロー(CFF)がプラスであっても、その理由によっては注意が必要です。例えば、新たな借入金を調達している場合、その資金が本業の成長にどれだけ寄与しているかを確認することが重要です。

営業キャッシュフローが安定していれば、借入金を返済するための資金もスムーズに確保できますが、営業キャッシュフローが不安定な場合、借入金返済に対する懸念が増します。

 

また、財務活動によるキャッシュフローがマイナスの場合、企業は利益を上げた上で配当金や借入金の返済を行い、資本の健全性を保とうとしていることを示しています。資金の流れを見て、長期的な資金計画を立てることが、経営戦略において重要な要素となります。

4. 総合的な財務分析による経営判断

最終的に、これらの財務諸表を総合的に分析することで、経営者は次のような判断を行うことができます。

 

  • 資金繰りの安定性:営業キャッシュフローが安定していれば、資金繰りは比較的安定しており、急な資金調達が不要です。逆に、営業キャッシュフローが不足している場合、資金調達を早急に行う必要があります。
  • 成長性の確認:投資活動によるキャッシュフローや損益計算書の利益の成長を見て、企業の成長戦略が適切に実行されているかを判断します。将来の成長が期待できるかどうかを確認するために、これらの指標を注視することが必要です。
  • 資本政策の見直し:自己資本比率や借入金の状況を見て、企業の資本構成が健全かどうかを確認します。過度に負債が膨らんでいる場合は、資本増強策や借入金の返済計画を見直す必要があります。

まとめ

財務3表を組み合わせて分析することは、企業の経営状況を総合的に理解するための重要なステップです。損益計算書で利益が計上されていても、キャッシュフローや資本構成を考慮しないと、経営の実態が見えなくなります。

 

これらの分析を駆使して、企業の成長戦略や資金計画を最適化することが、経営者にとって重要な使命です。

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貴社の課題に応じて、様々なGoodなご支援を用意しています。

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    お問い合わせ・初回オンライン相談(無料)
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    オンラインにて、貴社の課題やご希望の支援プラン・研修プランについてお聞かせいただき、
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    プラン確定後、具体的なご支援・日程を決め、ご支援・研修を開始いたします。

よくあるご質問

どのような企業が対象ですか?

主に従業員数5名〜300名規模の中小企業を対象としています。業種は問いませんが、経営の方向性や中期ビジョンを明確にしたい企業、パーパスやMVVを言語化し組織に浸透させたい企業、人材育成を強化したい企業に多くご利用いただいています。

パーパス・MVV・中期ビジョン策定は、どこまで支援してもらえますか?

経営者へのヒアリングから始まり、パーパス・MVV・中期ビジョンの設計、言語化、社内浸透のためのPMVVカードの作成までを一貫して伴走します。

「伴走型コンサルティング」とはどのような支援ですか?

課題や戦略を一方的に提案するのではなく、定期的な1on1やミーティングを通じて、実行・改善まで継続的に関わる支援スタイルです。経営者や現場と同じ目線で考え、現場で使える形に落とし込むことを大切にしています。

AI・DX導入支援では、具体的に何をしてもらえますか?

企業の課題や業務内容を整理した上で、適切なAI・DXソリューションの選定から導入・活用方法の設計までを支援します。ツール導入が目的ではなく、業務効率化や意思決定の質向上につながる活用を重視しています。

ITやAIに詳しくない会社でも相談できますか?

はい、問題ありません。専門用語を極力使わず、現場の業務や課題を起点にご説明します。ITやAIが目的化しないよう、経営や組織にどう活かすかを重視した支援を行っています。

人材育成研修(リスキリング)ではどのような内容を扱っていますか?

社内Webマーター養成研修、写真撮影研修、動画撮影研修をはじめとしたクリエイティブ研修や、事業計画書作成研修、新規事業立ち上げ研修などのビジネス研修など、実務に直結する内容を中心に提供しています。座学だけでなく、実際に手を動かしながら学べる実践型研修が特徴です。

研修は単発でも依頼できますか?

はい、単発でのご依頼にも対応しています。また、経営コンサルティングと組み合わせて、組織全体の方針に沿った研修設計を行うことも可能です。

名古屋以外の企業でも対応可能ですか?

はい、全国対応しています。オンラインでの打ち合わせや研修にも対応しており、地域を問わずご相談いただけます。

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まずは初回ヒアリングで、現状の課題や目指す方向性をお伺いします。その上で、貴社に合った支援内容や進め方をご提案し、合意のもと伴走支援をスタートします。

まだ課題が整理できていない段階でも相談できますか?

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パーパスやMVVは何のために必要ですか?

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